慰安婦像の「20万人強制連行」という根拠のない信仰は韓国の憎日感情から来ている者ではないか。
根拠のない信仰を掲げる慰安婦像は日本人に対するヘイトスピーチ（憎悪表現）ではないか。
朝鮮戦争・ベトナム戦争の慰安婦・慰安所を棚に上げて日本人をバッシングする慰安婦像は単なるヘイトスピーチではないのか。
なぜ慰安婦像をヘイトスピーチとしてメディアが取り上げないのか。
慰安婦像のタブーを10ページ程で簡潔に切り捨てる。
非情に短いので読書感想文におすすめである。
１５の項目に分けて、メディアの脱原発利権について論じる。
経営が悪化した電力会社に代わってガス会社や石油会社などから膨大な広告費と言う名の脱法賄賂を受け取っているメディア。
原発推進者に「経済優先のエゴイスト」等とレッテルを貼っているが、メディアこそが広告利益優先で地球益を無視したエゴイストなのである。
メディアクラシーによる原発に関する買弁行為を本書によって断罪する。
かつては吉田証言の虚偽を主張すると歴史修正主義者のレッテルを貼られ糾弾されていた。
しかし、吉田証言こそが歴史修正だったのだ。
信じたくない、報じたくない事がある。
だが、その思いと格闘しないと史実は残せない。
本作は朝日新聞を擁護する意図は一切ない。
しかし、慰安婦報道の誤報は決して朝日新聞だけの問題ではないのである。
朝日新聞に追従する多くのメディアは、慰安婦報道の誤りについて指摘すると、その人に対して激しいバッシングを行ったのである。
そして、日本の殆どのメディアは誤報を指摘する人に対して歴史修正主義者のレッテルを貼り、慰安婦の誤報を指摘する事自体をタブー視したのである。
しかし、吉田証言こそが歴史修正そのものだったのである。
メディアの報道を批判する事をタブー視する日本のメディアの自己保身が吉田証言と言う歴史修正を遂行させたのだ。
平和安全法制（通称:安保法制）は戦争法案ではない。
集団自衛権やそれらに関する法案は世界中の殆どの国が保持しており、仮に安保法制が戦争法案なら世界中の殆どの国が戦争国家になってしまう。
集団自衛権やそれらに関する法案は、日本と戦後の歩みをよく比較されるドイツでも認められており、安保法制＝軍国主義との批判は的外れである。
安保法制に反対するならばそのような的外れなバッシングではなくロジックに乗っ取ったセオリーを組み立てて反対すべきである。
吉田証言という虚による洗脳報道。
３０年間も国民を騙し続けた洗脳報道。いかにして起こってなぜ多くの人々が洗脳報道に騙され続けたのか…。
なぜ多くの国民は嘘の報道に洗脳され続けたのか…。なぜ多くの国民が洗脳報道に気が付かなかったのか…。
人々はなぜ虚報に３０余年も洗脳され続けたのか…。
多くの国民を欺くメディアの洗脳報道の手口とは…！？
吉田清治。職業は買弁人。
弊書は、吉田清治の伝記である。
「何が正しいかを追及しようとする」のではなく、「自分たちが正しいと証明しようする」というのが日本の報道機関だ。
そのような報道姿勢であるから、日本の報道機関にはジャーナリズムが成立しないのである。
自分達が正しいと証明しようとする為なら、例え正しい情報であっても自分たちの主張に都合が悪い情報であれば「見ざる・聞かざる・報じざる」なのである。
・日本のメディアにジャーナリズムは存在しない。
・日本のメディアに社会正義は存在しない。
・日本のメディアに自浄作用は存在しない。
・日本に存在するのはメディアクラシーである。
「自分が正しいかを証明しようとする」のではなく、「何が正しいかを究明しようとする」のが正しい判断を下す最善の策なのである。
どんなに完璧な人間でも間違いやミスを犯す。それは自分も例外ではない。
常に自分が間違っている可能性も視野に入れなくては、正しい判断を見落としてしまうのだ。
尾翼とは、右の声も左の声も中道・リベラルの声も聞き、常に自分の考えに間違いがないかを探求し、何が正しい決断かを追究する意識である。
「ネット右翼」は実在しない。ネトウヨなど実在しない。
ネトウヨとは買弁人が反論できない時に行うレッテル貼りが作り出した架空の存在である。
ネトサポとは自民党の盲信者を指す言葉である。
ネトサポとネット右翼（とレッテル貼りされている人たち）は似ても似つかない全くの別物である。
ベトナム戦争に出兵した元韓国軍兵の自伝である。
歴史の闇に葬り去られそうなベトナム人の従韓慰安婦・ライダイハンの記録を残すために伝記を印した。
ベトナム戦争に従韓慰安婦がした歴史的事実を闇に葬ってはならない。
ベトナム戦争には従韓慰安婦がおり、韓国軍はベトナム戦争でベトナム人女性たちにライダイハンを孕ませていた。
日本のメディアは呼吸をするようにアサヒる。
メディアクラシーはメディアにとってだけ都合のいい社会になり、残りの国民はその犠牲になってしまう。
国民はメディアクラシーから解脱しなくてはならない。メディアは国民の代弁者でない。
メディアの声は国民の声ではない。日本はメディア主権ではない。
日本はメディアのものじゃない！
日本の左派が弱いのは買弁的なせいである。
今こそ左派は史料に忠実になり、反買弁的な立場を確立すべきである。
日本に必要なのは買弁的でない左派と軍国主義者でない右派である。
特に日本には買弁的でない左派や反日的・嫌日的でない左派が少なすぎる。
そこが日本の左派を萎縮させている根幹である。
「アサヒる」とは、買弁する・捏造する・歴史修正するという意味の日本語である。
英語・フランス語では「Ａｓａｈｉ」と言う自動詞になる。
この「アサヒる」という日本語の語源と実例を挙げていく。
弊国が優先すべきなのはメディアのエゴイズムではなく地球益である。
「目先の事しか考えない」
「自分が死んだ後の世界の事を考えない」
「自分たちの金の事しか考えない」
という思考のメディアなどの‘今’の一部の人間にしか恩恵がない奪原発利権よりも、将来的な全人類が恩恵を受けられる地球益を優先すべきなのである。
今は戦争で国際競争するような時代ではない。今は経済戦争とも呼べる経済力が物を言う時代である。
現在は経済成長・経済大国化こそが国際競争の武器である。よって、専ら経済に専念するためにも、憲法９条を後世に残しておく必要がある。
憲法９条で、余計な国防費が嵩む事を防ぎ、国防費削減分が経済につぎ込まれることで、富国賢民を目指し、豊かで賢い日本社会を実現する。
憲法９条を維持する事は日本の国益なのである。憲法９条の反戦の精神で経済に専念するのである。
経済こそが平和の要である。憲法９条は戦略的平和主義なのである。憲法９条は日本に経済的平和主義を齎した戦略である。
もしも著者が首相になったら、何をしたいか何をするのか。
もしも著者が首相になったら日本にどんなことができるのかをまとめた。
原発政策の正しさ・LGTB・広告税・河野談話の見直し・竹島の領土問題・従韓慰安婦問題・地上波放送の自由競争化・ヘイトスピーチ・いじめ問題等など…。
さまざまな議題に問題提起している。